高速道路で本線に合流したら前からクルマが…！ 誤って逆走してしまったら、どうする？

高速道路で進行方向を間違えることなど滅多にあるものではない。したがって逆走は珍しい事例のはずと思いきや、実際は逆。2022年までのデータによれば、全国の高速道路で平均２日に１回発生しているのである。逆走したドライバーを年齢別に見ていくとやはり高齢者が多く、約７割が65歳以上で、うち半数近い48％を75歳以上が占めており、高齢になるにつれ低下しがちな認知機能との因果関係も推測される。

時間帯別の比率では意外なことに昼間（６時～18時）のほうが6割と多く、夜間・早朝（18時～翌６時）は4割となっている。「逆走と認識していない」場合は、夜間・早朝が約６割と逆転する。ドライバーにしてみれば、周囲が暗い中、知らないうちに反対側を走ってしまっていたと思われる。

上りと下りの車線が明確に分けられ、構造上、越えられない中央分離帯が設けられている高速道路の場合、逆走に至った原因、すなわち反対方向に走るきっかけとなった場所がある。データによれば逆走開始箇所の約５割はインターチェンジまたはジャンクションとなっており、高速道路の進入時、あるいは進行方向の選択時に間違えたことがわかる。
一方、約２割は本線上だが、こちらはサービスエリアまたはパーキングエリアで入り口から出てしまった、もしくは降りようとしたインターチェンジを通り過ぎてしまいその場で慌ててＵターン、などといったケースが考えられる。

逆走が発生してもそのすべてが事故につながってしまったわけではなく、未然に防いだケースのほうが多い。2022年までの年平均発生件数を見ると、2011年～2016年が約210件で、分合流部・出入り口の対策が概成後の2017年～2022年が約190件。2016年を境に分合流部＆出入り口部の逆走対策が進んだことから約１割ほど減少したものの、頻度的には１か月あたり約16件、すなわち２日に１回は逆走が起きている。このうち事故に至ったケースは同じく年平均でそれぞれ約43件（2011年〜2016年）、約38件（2017年〜2022年）発生。うち死傷者が発生した重大事故は約20件（2011年〜2016年）、約13件（2017年〜2022年）。これは2011年～2022年に高速道路で起きた事故全体の９％を占め、そのうち約４割は重大事故に至っている。つまり逆走は最悪の結果を招いてしまう可能性の高い危険な行為なのである。

ある日の早朝、ボンヤリした気分のまま高速道路に入った。幸い他のクルマは１台もいないほど空いているけど何かおかしい。中央分離帯が左側にあるし、標識もなぜか裏側がこちらを向いている……マズい、逆走だ！ こんなとき取るべき行動はただ一つ、衝突事故をいかに防ぐかだ。具体的には対向車（本来の進行方向で走ってくる車両）の障害にならないよう、すぐ近くの安全を確保できる場所、この場合は右側の路肩や路側帯に移動させてハザードランプを点灯。高速道路では向かってくる車両が遠くに見えてもアッという間に接近して来るため、Ｕターンは厳禁。停止したら車両から離れ、ガードレールの外側など安全を確保できる場所に避難し、すみやかに設置されている非常電話で通報する。携帯電話の場合は110番が確実だ。

走行車線を走行中、追い越し車線をこちらに向かって走ってくる車両が……対面通行区間でもないし逆走だ!! こんな時、逆走車両のドライバーは自分が反対側を走っていることに気づいていない。もしくは気づいていてもどうすればいいかわからずパニック状態にある可能性が高いため、遭遇したら即通報が正解。衝突しないよう速度を落として走り、同乗者が110番通報、もしくは最寄りの非常電話を使い通報。料金所が近い場合はスタッフに直接伝える。これにより情報板やハイウェイラジオで情報を拡散、走行中のドライバーに注意を促す措置が取られる。

逆走したドライバーの年齢は約７割が65歳以上。圧倒的に高齢者比率が高いものの、約３割はそれ以外と年齢に関係なく起こっている。また、推測される原因の多くが「間違い」ならば、最良の対策は個々のドライバーが注意しながらハンドルを握ることに尽きる。その一方でNEXCO各社も可能な限り逆走防止対策を講じており、特に間違いを誘発しやすい分合流や出入り口部に関しては、インターチェンジ合流部へのラバーポール設置によって物理的にＵターンを防いでいるほか、ドライバーが進行方向を確実に認識できるよう、矢印板設置や路面マーキングなどを実施している。同様の対策はサービスエリアやパーキングエリアでも実施。他にも逆走ドライバーへの呼びかけとして、反対方向に向けた逆走防止標識や逆走車両を検知したときのみ発光する電光警告板、降りるインターチェンジを間違えた車両に対する案内看板などの設置。さらに民間から公募した技術による対策や、各種媒体での広報・啓発活動など多彩な取り組みを進めている。