自動車の電化が進むと単なる移動手段から、節電に欠かせないアイテムに進化する!?

太陽光や蓄電池の経済効果診断「エネがえる」を提供する国際航業株式会社は、電気代削減などのために電気自動車（EV）を蓄電池として活用するケースが増えていると推測。東京、大阪、愛知、福岡、北海道（5大都市）以外の府県在住で、EV（プラグイン・ハイブリッド車を含む）とV2Hを使って再エネ自家消費を行っている、または検討している110名を対象に実態調査を行った。実際の使用状況に加え、人気の高い車種、再エネ自家消費のメリットなど、興味深い回答が得られたので報告しよう。

なお、V2Hとは「Vehicle to Home=ビークル・トゥ・ホーム（車から家へ）」の略。EVに蓄えた電気を家庭でも使えるようにするシステムを指す。EVへの給電に加え、EVのバッテリーから家庭に放電できる、直流電気を交流電気に変換できるなどの機能を備える。戸建てだけでなく、近年はマンションにも設置できるようになった。

実態調査では、まず「現在、EV・V2Hの活用により再エネ自家消費を行っているか」を質問。「行っている」が40.0%、「検討中」が44.5%で、潜在的なニーズが相当数あることが判明した。「購入を検討/所有しているEV（PHEV=フラグイン・ハイブリッド車や燃料電池車を含む）は？」との問には、1位が「プリウスPHEV」（39.1%）、2位が「MIRAI」（20.9%）、3位が「bZ4X」（20.9%）でトップ3はトヨタ勢が独占。日産のサクラやリーフ、三菱のアウトランダーPHEVも人気がある。輸入車への関心も高いが、V2Hは日本発祥の技術で未対応の場合もあり、購入時には注意が必要だ。

また、V2Hを「行っている」と答えた人に「年間の走行距離」を聞くと、回答者の40.9%が年間5,000㎞以上を走っていた。ガソリン車と比べて航続距離が気になるEVだが、日常の移動手段としてもしっかり活用されていることがわかる。「再エネ自家消費をするメリットは？」という質問には、「電気代の節約になる」が最多の60％で節電が主な利点。次いで「停電時に非常電源として活用できる」だった。

さらに「その他のメリット」を聞くと、「地球環境に貢献していることをアピールできる」や「SDGs」といった環境への配慮があがる。CEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金）を利用でき、EV購入時に経済的な負担が減るという意見もあった。

今回の調査結果を受けて、同社は「5大都市以外の地域での再エネ自家消費の取り組みは、地域脱炭素や持続可能なエネルギーの利用拡大において鍵となる」と分析。5大都市に比べて駐車場が比較的安価なことを背景に「V2Hとセットで太陽光パネルやEVを導入し、再エネ自家消費による電気代削減効果を意識したEV活用がますます増加する」と今後の普及を予測した。

国は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」において、2035年までに乗用車の新車販売で電動車100％を掲げている。EVの普及に伴い、V2Hの需要が増える可能性は高い。