走りながらEVを充電!? 自動運転、2ローター、水素…未来のクルマ技術が幕張に集結！

「Japan Mobility Show Bizweek 2026」は、さまざまな産業の垣根を越えた共創が進むなか、自動車業界も「モビリティ産業への変革」を目指して、「仲間」を広げながら、課題解決や価値創造に取り組むのが狙い。「MOVE」をキーワードに、社会を動かすさまざまな挑戦や取り組みを創出する。

「あなたが動けば、世界が動く。“Your move moves the world”」というスローガンのもと、国内自動車メーカーをはじめ、スタートアップ企業や大学、研究機関、事業会社やコンソーシアムなどが一堂に会し、これまでにないシナジーや新たな価値を生み出す場となっている。

まずは「マルチパスウェイ（誰も取り残さないエネルギーの選択肢）」では、「走るエネルギーをもっと自由に。」をテーマに、マツダが2ロータリーを採用した“ROTARY-EV SYSTEM CONCEPT”を出展。多様なカーボンニュートラル燃料に対応するロータリーエンジンで走行し、なおかつその際に発生するCO₂を回収。回収したCO₂は燃料や素材などさまざまな産業の資源として使用される。

ダイハツは、水素の貯蔵・運搬媒体として期待されているアンモニアをモビリティ用燃料として活用した、“アンモニア/水素混焼エンジン”を出展。燃焼しにくいアンモニアから燃焼しやすい水素を生成する技術を搭載し、アンモニアと水素を混ぜて燃やすエンジンのコンセプトモデルだ。

続いてのテーマは水素普及。経済産業省や水素バリューチェーン推進協議会を中心に“水素大動脈構想”の官民連携の取り組みが本格化している。従来のように、点として孤立していた水素ステーションを主要な幹線道路で結び、線や帯として強固な供給網を集中整備することで、本格的な水素社会の実現を目指すというもの。

トヨタでは、MIRAIやクラウンセダンなどFCEVの燃料となる水素を作る技術である「水電解システム」を展示している。2026年には実証機を本社工場に導入し、作った水素を研究開発や自動車生産などに活用している。水素の製造から利用まで一体で進めており、2029年度からの本格市場投入に向けて開発を進めている。

ヤマハは、米国を中心に世界各地で展開している4人乗りゴルフカー「DRIVE2 CONCIERGE4」をベースに、水素エンジンを搭載したゴルフカーのコンセプトモデル「DRIVE H2」を展示。水素タンクはトヨタMIRAIのものを流用し、満充填時の航続可能距離は100km以上となっている。ゴルフカーは米国をはじめとする地域では通学や買い物など日常の移動手段として定着しており、水素供給インフラとの親和性も高く、水素利用拡大の起点となる可能性を秘めている。

日産は、アリアをベースに「AIドライブ技術」を搭載した自動運転のテスト車両を展示

レヴォーグに新たなデバイスを搭載して通信を強化した「協調型自動運転」車両

移動に制約のある人の移動を支えるために シャトル運行を予定しているトヨタの自動運転車「e-Palette」

事故死ゼロ・自由な移動の実現を目指す自動運転の分野では、トヨタと日産、スバルが最新技術を出展。

日産が展示した「AIドライブ技術」は、プロパイロット2.0など運転支援技術で培ってきた高い安全性と高度な車両制御技術に、最先端のAI技術を組み合わせたもの。これにより高速道路だけでなく、複雑な市街地を含むドアツードアの自動運転を可能としている。さらに、この技術を用いた自動運転レベル4のロボタクシーの実現も目指している。

スバルはクルマと道路がつながり、より安全な移動を実現する「協調型自動運転」を展示。クルマだけでは把握できない交通状況や危険情報を、周辺車両や道路インフラから収集して管制システムで統合。見えない先の危険まで把握することで、事故ゼロを目指している。

トヨタは地域におけるシャトル運行交通システムを提供し、地域社会に貢献するための自動運転システムを搭載した「e-Palette」を出展。この車両はTIER IV社製の自動運転システムを搭載しており、2027年度にレベル4に準拠した自動運転システム搭載車の導入を目指している。

最後は、未来の移動を支える道路インフラとして期待されている「走行中給電」システムの最新技術。この分野では、ホンダが走行中無線給電技術のモックアップモデルを展示。これは道路に埋設した給電ユニットが発生する磁界を介して、非接触で車両に電力を供給するシステム。BEV（電気自動車）などの走行中の給電を可能とし、ネックと言われている航続距離の向上や利便性向上に貢献する技術として注目されている。

今回の「Japan Mobility Show Bizweek 2026」では、多くのユーザーが望んでいる新しいパワートレインや自動運転技術、さらにBEVのネックとなっている走行距離の短さを解消する新技術など、より便利で安全なクルマ社会を実現する新技術が出展されていた。早いものでは2027年度からの導入が予定されていて、クルマからモビリティへの移行は確実に進んでいる。