EV化により懸念される新たな脅威を防ぐ「自動車サイバーセキュリティ」とは？

自動車のEV（電気自動車）化が世界的に加速している。そのEV化に不可欠なのが、常にネットに接続し走行状況の双方向通信を行うコネクティッドカーといわれる技術。そこで課題となっているのが「自動車サイバーセキュリティ」だが、そもそも自動車のサイバーセキュリティとはどんなことだろうか…？

東京ビッグサイトで2024年1月24日～26日まで開催された「第16回オートモーティブワールド」。国内外から1,650社が出展し、車の電子化、電動化、車載ソフトウェアをはじめ、自動運転などの最新・最先端技術が展示された。直近の車社会を変える技術や製品が数多く出展されることで、エンドユーザーよりも世界の自動車メーカーや部品メーカー、サプライヤーの関心が高いイベントだ。

出展の多くは最新のデジタル技術や、その技術を活用した製品やシステムが中心で、ハイテク化による自動車の近未来を提案している。EVやコネクティッドカー、自動運転などの技術が目立つ中、「自動車サイバーセキュリティ」を掲げて出展していたVicOne（ビックワン）のブースを紹介しよう。

そもそも「サイバーセキュリティ」とは、デジタル化された情報が接続しているネットを介して攻撃され、改ざんや漏洩されるのを防ぐ手段のこと。パソコンやスマホではセキュリティソフトを導入するなどで、聞き馴染みのある言葉だ。自動車もEV化や自動運転車の導入に伴うコネクティッドカーの増加によって、サイバーセキュリティ対策が世界的な課題になっている。こうした状況を受け、国連の下部組織である自動車基準調和世界フォーラムでは、自動車メーカーに対し車種に応じた対策の実施を明示した法規を施行。日本でも2022年7月以降に発売される新車から段階的に対応が義務化されている。

そんな自動車のサイバーセキュリティ商品やサービスを提供しているのがVicOneだ。VicOneは、パソコンのセキュリティソフト「ウイルスバスター」で有名なトレンドマイクロ株式会社の100％子会社。トレンドマイクロが30年以上にわたり蓄積してきたサイバーセキュリティのノウハウを活かした製品＆サービスを特徴としている。

同社によると、コネクティッドカーの増加に伴いサイバーセキュリティのリスクが増大しているとのこと。同社のレポート「2023年自動車サイバーセキュリティ脅威動向」では、サイバー攻撃による損失額は世界で110億ドルを超えて過去２年間に比べ急増しており、その90％以上がサプライチェーン内の企業が標的となっているという。

そんなリスクに対応すべくVicOneでは、車載機器などの送信データを分析して脅威を検出する「xNexus」、車載CPU向けセキュリティソフト「xCarbon」、オープンソフトウェア向け脆弱性管理ツール「xZETA」、脆弱性のリスク評価を行う「xScope」の4つの製品＆サービスをを展開し、自動車のセキュリティ強化を行っている。

今後は自動車もパスコンやスマホのように、セキュリティ対策強化がますます重要性を帯びてくることは間違いないだろう。